当クリニックは東京都の不妊・不育に関する助成事業指定医療機関です。
東京都では、不妊検査及び薬物療法や人工授精等の一般不妊治療、特定不妊治療(体外受精及び顕微授精)、不育症検査にかかる費用の一部を助成する制度があります。当クリニックは東京都の不妊・不育に関する助成事業指定医療機関です。詳しくは東京都福祉保健局の助成事業に関するページをご覧ください。
東京都不妊検査等助成事業
東京都では、子供を望む夫婦が早期に検査を受け、必要に応じて適切な治療を開始することができるよう、不妊検査及び薬物療法や人工授精等の一般不妊治療にかかる費用の一部を助成します。
詳しくは下記、東京都福祉保健局のホームページをご覧ください。
東京都不妊検査等助成(東京都福祉保健局)- 助成対象期間と申請期限の緩和について
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治療を延期した理由が新型コロナウイルス感染予防の観点からである方にたいしてまして、助成対象期間と申請期限の緩和が認められるようになりました。詳しくは下記、東京都福祉保健局のホームページをご覧ください。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う取扱いについて(東京都福祉保健局)
東京都特定不妊治療費助成事業
東京都では、高額の治療費がかかる特定不妊治療について、経済的負担の軽減を図るため、医療保険が適用されない治療費の全部又は一部を助成します。助成の対象となる治療は、体外受精及び顕微授精です。
詳しくは下記、東京都福祉保健局のホームページをご覧ください。
東京都特定不妊治療費助成(東京都福祉保健局)- 所得制限の撤廃について
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令和3年1月1日以降に終了した治療の支援拡充について、所得制限が撤廃となりました。詳しくは下記、東京都福祉保健局のホームページをご覧ください。
令和3年1月1日以降に終了した治療の支援拡充について(東京都福祉保健局)
- 年齢要件と通算助成回数の緩和
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新型コロナウィルス感染防止の観点から治療を延期した場合に特例措置といたしまして年齢要件の緩和と通算助成回数の緩和が認められました。詳しくは下記、東京都福祉保健局のホームページをご覧ください。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う取扱い(東京都福祉保健局)
東京都不育症検査助成事業
東京都では、妊娠はするものの、2回以上の流産や死産、早期新生児死亡などを繰り返し、結果的に子供を持てないとされるいわゆる不育症について、リスク因子を特定し、適切な治療及び出産につなげるため、検査に係る費用の一部を助成します。
詳しくは下記、東京都福祉保健局のホームページをご覧ください。
東京都不育症検査助成(東京都福祉保健局)